基本EPS対希薄化EPS

仕組み

IAS 33.9では、基本EPSを親会社の帰属利益を加重平均発行済み普通株式数で除して計算するよう定めている。加重平均は、各期間における発行済み株式数に基づき期間を通じて算出する。

希薄化EPSの計算はIAS 33.29以降で規定されており、分子（利益）と分母（株式数）の両方を調整する。分子では、優先株配当及び転換社債の利息（税引後）を加算する。分母では、転換による追加株式、行使により発行される普通株式、条件付きで発行される株式を加算する。

この二段階の計算は異なる仮定の下での企業パフォーマンスを示す。基本EPSは現在の資本構成を反映する。希薄化EPSは全ての潜在的希薄化証券が実行された場合の結果を示す。IAS 33.42は、希薄化効果がない場合（潜在的証券の行使が利益を増加させる場合）、計算対象から除外することを許可している。

実例：サンボー物流株式会社

クライアントは日本の輸送・物流企業、FY2024、売上高18億円、IFRS報告企業。2023年にストック・オプション150万株分、2024年に転換社債（転換価格1,500円）500万円分を発行。

利益データの取得から始める。親会社帰属利益（基本EPS用）は2億4,000万円。優先株配当はなし。転換社債の利息（税引前）は年間1,500万円で、税率30%を適用する。 注記：転換社債の利息税引後額は1,500万円×（1-0.30）＝1,050万円。分子の調整はこれを加算

基本EPSの計算に移る。加重平均発行済み普通株式数は以下の通り。 - 1月から3月：8,000万株 - 4月から12月：8,500万株 - 加重平均：（8,000万×3カ月 ＋ 8,500万×9カ月）÷12カ月 ＝ 8,375万株

基本EPS ＝ 2億4,000万円 ÷ 8,375万株 ＝ 286.6円 注記：基本EPSの計算は分子を調整しない。配当金額や潜在的証券を考慮していない状態で報告

希薄化要因の特定に進む。 （1）ストック・オプション150万株分（行使価格1,200円、平均株価1,400円） （2）転換社債500万円分（転換価格1,500円） 注記：ストック・オプション行使価格が現在の株価より低いため希薄化要因として含める。転換社債も同様

トレジャリー・ストック法によるストック・オプションの希薄化株式数を算出する。行使により発行される株式は150万株。行使収入は150万株×1,200円 ＝ 18億円。 注記：平均株価1,400円で買い戻される株式数 ＝ 18億円 ÷ 1,400円 ≈ 128.6万株 希薄化効果 ＝ 150万株 - 128.6万株 ＝ 21.4万株

転換社債による希薄化株式数は以下の通り。転換により発行される株式数 ＝ 500万円 ÷ 1,500円 ≈ 33.3万株。 注記：分子調整として転換社債利息（税引後）1,050万円を加算

希薄化EPSの最終計算に入る。 調整後分子 ＝ 2億4,000万円 + 1,050万円 ＝ 2億5,050万円 加重平均発行済み普通株式数 ＝ 8,375万株 + 21.4万株 + 33.3万株 ＝ 8,429.7万株

希薄化EPS ＝ 2億5,050万円 ÷ 8,429.7万株 ＝ 297.2円

基本EPSは286.6円、希薄化EPSは297.2円。希薄化EPSが高い（反希薄化効果）理由は、転換社債の税引後利息がストック・オプションの行使収入を相対的に超過しているため。IAS 33.52は、この場合でも希薄化EPSの報告を求めている。調書はこの計算の全ステップを記録し、潜在的証券リストを保有していなければならない。

監査人と実務者が見落とすこと

金融庁の2024年度モニタリングでは、計算に含めるべき潜在的転換証券のリストが不完全なまま希薄化EPS計算が実行された事例が複数指摘された。ストック・オプションが複数年にわたって発行されている場合、期首から期末にかけての全オプション（行使可能か否かを問わず）を網羅的に把握していない業務が散見される。

IAS 33.31は、希薄化証券が潜在的に普通株式に転換可能である場合、それを全て含めるよう定めている。現場では「現在行使可能」「経済的に合理的」といった経営判断のフィルタを不適切に適用し、段階的に行使価格が上昇する複数年オプション構造を過小計上するチームがある。IAS 33はこの種の事前フィルタリングを認めていない。

計算結果が正しくても、潜在的証券の特定と包含除外判断の根拠がないまま検証されるケースは後を絶たない。調書には、当期中に発行・失効・行使された全潜在的証券の台帳と、各項目の希薄化該当判定を記載する。

基本EPSと希薄化EPSを混同した場合の影響

IAS 33では、上場企業は両指標を報告するよう定めている。基本EPSのみを記載し希薄化EPSを省略すれば、開示不足として監査意見に影響する。希薄化計算の過程で潜在的証券を体系的に見落とせば、希薄化EPSが不正確になり、投資家の意思決定に影響を与える。転換社債やストック・オプションの条件を正確に把握できない場合、希薄化EPSの信頼性全体が失われる。

関連用語

- 加重平均発行済み普通株式数: EPS計算の分母の基礎となり、期間中の株式数変動を反映する - 潜在的に希薄化する証券: ストック・オプション、転換社債、転換優先株など、EPS計算で希薄化効果を生じさせる可能性がある有価証券 - トレジャリー・ストック法: ストック・オプションの希薄化効果を計算するための標準的手法 - 転換社債: 定められた価格で普通株に転換可能な債券 - ストック・オプション: 従業員等が一定の条件で株式を取得できる権利 - IAS 33 EPS: 1株当たり利益の開示に関する国際会計基準